キャピタルとインカムの両取り！？高配当だが意外と知られていないJEPQとは

こんにちは。24歳サラリーマン投資家のたまごと申します。

資産形成を始めて、20代で1000万を超え、現在も副業、資産運用、本業に精力的に取り組んでいます。

「高配当で不労所得がたくさん欲しい」
「配当金があると安心するし、高配当株大好きです」

本日はこういった高配当株ETFに興味がある方へ記事を書かせていただきます。

ちなみに前回、高配当株を紹介した際はQYLDについてピックアップしました。
利回り12％を超えるETFですね。

興味ある方は下記の記事をご参照ください。

では本日、紹介する高配当ETFについてまとめていきます。

その名も「JEPQ」です。

ご存知の方は少ないかも知れませんので順に紹介していきます。

JEPQとは

JEPQとは（JPMorgan Nasdaq Equity Premium Income ETF）の略語となっています。

ファンドの基本情報から、どのような仕組みで運用されているのか、順番に解説していきます。

基本情報

運用会社はJPMorgan社です。

投資している人であれば、多くの人が知る有名な会社ですね。

このETFは2022年5月4日に設定された、比較的新しいETFとなっております。

現時点、日本でこのETFを取り扱っている証券会社はないはずです。

早く取り扱いを開始して欲しいところです。

では、なぜ筆者がこのETFの取り扱いを楽しみにしているのか。

JEPQの1番の魅力はなんといっても、配当利回りが約9％と高利回りである事です。

以前に紹介したQYLDは利回りが約12％でしたので、比較すると分配金は劣ります。



しかし、分配金がQYLDより劣る一方でJEPQは値上がり益と分配金の両方を期待出来るETFとなっております。

なぜ、こんな高利回りを生み出しつつ値上がり益も生み出せるのか、解説していきます。

高利回りを生み出す仕組みとは

次に皆様が気になる、高配当を生み出す仕組みについて解説していきます。

投資対象はNASDAQ100をベンチマークとした商品となります。

資産の80％を株式に投資し、ELNsを上限20％で運用しています。

ELNsにつきましては、カバードコール（コールオプションの売り）を行う商品です。

カバードコールにつきましては、QYLDの記事で詳しく説明を載せています。

もう少しわかりやすく紹介すると、オプション売りによるプレミアムと大型成長株の配当を合わせてインカムの収入源を提供しています。

そこで、コールオプションを活用して高い配当を維持しつつ、現物の株式も保有する事で株価の値上がり益も享受出来る商品となっています。

こうする事で高配当かつ株価上昇局面の波にも乗る事が出来るのです。

株価推移

2022年5月4日に設定された為、歴史が浅い商品となっております。

設定来、下がって上がってを繰り返していますね。

5月以降、米国株価は乱高下を繰り返している為、NASDAQ100と似たような動きではないでしょうか。

動きは似ていますが、NASDAQ100よりはマイルドで落ち着いた値動きの商品になりそうです。

JEPQがオススメな人とは

どんな人にオススメか、簡潔にお答えいたします。

低ボラティリティかつ高配当を望む方です。

例をあげると

• 年齢をある程度重ねて安定を求める
• 既にある程度資産を築いていて、効率的資産増よりインカム収入を求める

こういった方になるかと思います。

①NASDAQ100が大きく値上がりした時
８割の保有株式の値上がり幅　＞　ELNの損失
となり、JEPQ自体の株価が上昇ただし、８割の保有株式の値上がり幅 – ELNの損失分に上昇は限定的となる。
つまり普通にNASDAX100を購入するよりもアップサイドは小さくなる。

②NASDAX100が大きく値下がりした時
８割の保有株式の値下がり幅をELNの満額受け取り分が補填
つまり普通にNASDAQ100を購入していた時よりも、損失が小さく済む。
これによって、アップサイド、ダウンサイド両方のリスクを抑えている。

これらの仕組み上、ただ資産額を伸ばしたい方はS＆P500やNASDAQ100など指数を買う方が効率的な運用となります。

どのタイミングで購入していくべき

JEPQはただ資産額を増やしたい人には、向かないと前章でご紹介いたしました。

高配当投資ですので、最初にまとめて購入する事を推奨します。
その後は配当の再投資もしくは定期的に追加購入を行い、年間配当額を増やしていきましょう。

QYLDと違って、年間経費率が非常に安い事も魅力的であり、1度購入すると長期保有しやすいのが強みです。

現在、日本の証券会社では取り扱いないですが、今後取り扱いし始めると、日本でいっそう注目されることは間違いないでしょう。